アメリカ個人消費は堅調な伸び/株初心者入門ブログ　たまごの投資日記

アメリカ個人消費は堅調な伸び

皆さん、おはようございます。『やさしい株のはじめ方』サポーターのひろと（自己紹介ページ）です。

４月も後半に差し掛かりますが、春の陽気はいったいつ来るのでしょうか。３月の終わりに買った春服は未だたんすの中で眠り続けています（笑） おそらく衣料業界も相当なダメージを受けているのではないでしょうか（汗”）

■主要経済指標（前回から新たに発表）

＜米国＞３月の小売売上高 ４月１４日発表

小売売上高
消費者に直接販売した商品の合計金額。（米商務省）

前月より＋１．６％で３，６３２億ドル
市場予想は＋１．２％

≪ひと言感想≫
日本の春休みにあたるイースター休暇（イエス・キリストの復活を祝う。復活祭は春分の日の後の最初の満月の次の日曜日に祝われる。）が例年より早く始まったため、例年に比べ消費が底堅く推移したようです。

もちろん、これを折り込んでの市場予想ですが、それでも＋０．４％上振れしたのは米国経済が順調に回復していることを強く感じさせてくれます。

とくに、ここ数ヶ月伸び悩んでいた「自動車・パーツ店」「建築・園芸材店」が大きく上昇したのは相場にとっても好材料となるでしょう。

＜米国＞３月の米住宅着工件数 ４月１６日発表

住宅着工件数
その月の建設が開始された新築住宅件数（除く公共住宅）。（米商務省）

季節調整済みの年率換算で、
６２．６万戸、前月に比べて＋１．６％

≪ひと言感想≫
アメリカ政府が景気対策の一貫として行っている「住宅減税（住宅を新規に（延長案では初回以外も対象）購入する人に対し、最大８０００ドルを上限に住宅価格の１割を所得控除として認める）」は、当初の０９年１１月末から１０年４月末まで延長されることになりました。

しかし、当初の期限切れに合わせての駆け込み需要が市場予想を大幅に上回ったこともあり、反動で１２月の販売件数は大きく落ち込みました。続く１月・２月も復調の兆しが感じられず、住宅減税による景気刺激効果はもはやそれほど効果を上げなくなったと言えます。

このまま販売件数が伸び悩めば、着工件数も連動することになるでしょう。今後の着工件数は、再び純粋な景気回復を表す指標となりそうです。

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