どうもパッとしない日本の景気回復/株初心者入門ブログ　たまごの投資日記

どうもパッとしない日本の景気回復

皆さん、おはようございます。『やさしい株のはじめ方』サポーターのひろと（自己紹介ページ）です。

先月、３Ｄ映画で話題の『アバター』を観てきました。正直、３Ｄにはそれほど期待してなかったのですが、想像以上のクオリティに思わず声を出して驚いてしまいました（汗”）

この技術を利用すれば、エンターテイメントとしての映画の価値は間違いなく大幅に向上します。私自身もそうですが、これまでわざわざ映画館に足を運んでまで観ようとは思わなかった方たちでも、一度３Ｄ映画を体験したなら、また観に行きたいと思うかもしれません。

技術革新はこのように新たな需要を生み出します。今後、国内市場が縮小していく日本が成長を続けるには、やはりこのような技術革新を起こすか、それに合わせたサービスを素早く提供していくことが不可欠になってくると思います。

■主要経済指標（前回から新たに発表）

＜米国＞３月のＩＳＭ景況感指数 ４月１日発表

ＩＳＭ景況感指数
約３５０社に１カ月前と比較して景気が「良い」「変わらず」「悪い」の３択で答えてもらい、これを基に指数を算出。５０を下回ると景気後退、５０を上回ると景気拡大の状態と考えられる。（米国サプライマネジメント協会）

製造業は、
前月より＋３．１ポイントで５９．６

非製造業は、
前月より＋２．４ポイントで５５．４

≪ひと言感想≫
製造業に比べ回復ペースがゆるやかだった非製造業もいよいよ本格的な回復モードに入ったようです。

企業の業績が回復してくれば、まずは１人あたりの給与・賞与が回復します。この段階では、今までよりも少しだけお金を多くもらえる人達が増えるだけなので、景気の押し上げはまだ力強さに欠けます。

しかし、これが加速し、雇用が回復してくると、今度は給与・賞与をもらえる人自体が増えてきます。これは底全体が浮上してくることを意味しており、景気も一気に回復してきます。

軌道に乗るまでもう少し時間がかかると思いますが、今後、国内市場が縮小していく日本と違い、米国はまだまだ成長余力が残っていますので、再び長期に渡る経済成長が期待できるでしょう。

２月の景気ウォッチャー調査 ４月８日発表

景気の先行き判断ＤＩ
景気の２～３ヶ月先行きに対する５段階の判断に、「良くなっている＋１点」「やや良くなっている＋０．７５点」「変わらない＋０．５点」「やや悪くなっている＋０．２５点」「悪くなっている０点」の点数を与え、調査時に判断理由とともに回答してもらい計算しています。５０が景気の転換点で、５０を上回れば景気拡大、下回れば景気縮小の予想を意味します。（内閣府）

前月より＋２．２ポイントで、４７．０

・構成比
「良くなる」が０．８％
「やや良くなる」が１９．５％
「変わらない」が５４．２％
「やや悪くなる」が１７．８％
「悪くなる」が７．７％

・「良くなる（やや良くなる）」の理由

「住宅取得資金の贈与に係る非課税枠拡大のほか、住宅版エコポイントの受付も始まり、客の関心も高まっているため、住宅の潜在的需要の喚起につながる（その他住宅［展示場］）。」

「サッカーワールドカップの開催やユーザーの関心が高い３Ｄテレビの登場などで、ＡＶ関連の荷動きは堅調となるほか、単価の上昇にもつながる（電気機械器具製造業）。」

「急募の求人案件が見られるようになってきている。（民間職業紹介機関）。」

・「悪くなる（やや悪くなる）」の理由

「取引先より値下げ要求があり、応じざるを得ない状況にある。そのため、仕入先に相応の値引きを要請するため、物価の下落を現実に体験することになり、利益も減少することになる（広告代理店）。」

「旅行業界では、大手航空会社の動向が大きな影響を与える。燃料価格も徐々に上昇傾向にあるため、今後の客足はますます遠のく(旅行代理店)。」

「現在の好調は、エコポイント制度が終わると勘違いした客の駆け込み需要によるものである。４月以降の需要を先食いしている状態であるため、３か月後にはテレビや冷蔵庫、エアコンといった主要商品の販売台数が悪化する（家電量販店）。」

≪ひと言感想≫
１月２８日以降から適用開始になった「住宅版エコポイント」ですが、これまでの市場の反応を見る限り、効果はそれほど期待できないかもしれません。

そもそも還元額が「最大３０万円」というのは、新築住宅建設費１，０００万円～３，０００万円に対してわずか１～３％に過ぎず、住宅購入の動機付けにしては余りにも弱いですし、リフォームもあえて行う必要がありません。

また、１２月末まで延長が決まった「家電エコポイント制度」は、さらに４月から新基準が適用されるため、家電業界の業績は一時的に大きく悪化する恐れがあります。

■積立投資の実践

【購入計画】

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参考：積み立て投資による 超長期 世界分散投資の提案

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