冷え込むアメリカ住宅市場

皆さん、おはようございます。『やさしい株のはじめ方』サポーターのひろと(自己紹介ページ)です。
3月も終わりを迎えようとしているのに、外はまだ真冬並みの寒さですね。気候に大きな影響を受ける衣料業界にとってはまた厳しいシーズンとなりそうです。
話しは変わりますが、先日私が住む名古屋に、東海地区発となる「クリスピー・クリーム・ドーナツ」がオープンしました。なんと、初日は最長9時間待ちになったそうです。「魅力的な商品はどんなときでも売れるんだなぁ」と実感しました(笑)
■主要経済指標(前回から新たに発表)
<米国>2月の新築・中古住宅販売件数 3月23日発表
中古住宅販売件数
その月に所有権の移転が完了した中古住宅件数。新築住宅販売件数よりも1~2ヶ月前の住宅市場の環境を表すものとなっており、やや速報性に欠けます。(全米不動産協会)
新築1戸建て住宅販売件数
その月に販売契約書への署名が完了した新築1戸建て住宅件数。(米商務省)

中古住宅販売件数は、
502万戸になり、前月に比べて-0.6%。
新築1戸建て住宅販売件数は、
30.8万戸になり、前月に比べて-2.2%。
≪ひと言感想≫
アメリカ政府が景気対策の一貫として行っている「住宅減税(住宅を新規に(延長案では初回以外も対象)購入する人に対し、最大8000ドルを上限に住宅価格の1割を所得控除として認める)」は、当初の09年11月末から10年4月末まで延長されることになりました。
しかし、当初の期限切れに合わせての駆け込み需要が市場予想を大幅に上回ったこともあり、反動で12月の販売件数は大きく落ち込みました。続く1月・2月も復調の兆しが感じられず、住宅減税による景気刺激効果はもはや期待できなくなったと言えるでしょう。
2月の消費者物価指数 3月26日発表
消費者物価指数
最近の消費者が購入する商品やサービスの値段がどれぐらい変動しているかを表す指標。購入価格は好景気には上がり、不景気には下がりやすいことから、価格変動の大きい生鮮食品を除いたコア指数が景気判断の目安に使われる。2005年=100。(総務省)

コア指数は、
前月から変わらずで99.2
≪ひと言感想≫
純粋な物価下落が続いてしまうと、企業の得る利益は減ってしまいます。企業の利益が減れば、給与・賞与が減らされますので、さらに消費は縮小してしまいます。
その結果、またまた企業の利益が減ってしまうという悪循環に陥ってしまいます。基本的に、物価の下落が続くことは経済にとってマイナスになりますのでご注意ください。
| 銘柄名 | 現在値 | 平均購入価格 | 数量 |
|---|---|---|---|
| VT | 44.04$ | 41.67$ | 231口 |
| TOK | 37.34$ | 30.33$ | 100口 |
| EEM | 41.10$ | 32.60$ | 100口 |
【購入計画】
(VT)世界分散型ETF…3ヶ月毎に約30万円分購入
※10年以上の投資をするなら、15万円分購入でも既存の「国際分散型インデックス投資信託」よりだいぶお得になると思います
=============================
| 社名 | 片道売買手数料 | |
| 1000株まで | 1000株以上 | |
| マネックス証券 | ◎2520円※ (25.2ドル) |
|
| SBI証券 | 2625円※ (26.25ドル) |
2625円+1000株 以上の株数×2.1円※ |
| 楽天証券 | 2625円※ (26.25ドル) |
2625円+1000株 以上の株数×2.1円※ |
ETF購入に“おすすめ”はマネックス証券
ETF売買手数料が一律25.2ドル(2,500円)と業界最安です♪
>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>
マネックス証券 5,000円プレゼントキャンペーン♪
4月30日までに新規に口座を開設し、“5万円”以上を入金した上で“取り引きを1回”すれば、もれなく5,000円がもらえます☆
※資料請求の申込書の中にある『ご請求コード』に“20100503”とご入力ください。
>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>>
「手数料が変わらない」ということは、購入金額が大きければ大きいほど“相対的に手数料が下がる”ということです。たとえば、購入金額3万円なら手数料率は8.3%(=2,500円÷3万円)になりますが、15万円なら1.7%、30万円なら1%まで減ることになります。
ですので、ETFを購入する場合は「1月に1度よりも、一定期間隔で出来るだけ一度に多く購入する」方が適しています。
=============================
ご意見・ご感想等があればコメントに残していただけると嬉しく思います。また、下の☆☆☆☆☆をクリックすることで皆さんの評価が反映されますので、こちらもよろしければお願いいたします。本日は最後までご精読していただき、ありがとうございました。
- 10/08/10 ・7月のISM景況感指数
- 10/08/03 ・<米国>6月の新築・中古住宅販売件数
- 10/07/27 ・<米国>6月の米住宅着工件数
- 10/07/20 ・<米国>6月の小売売上
- 10/07/13 ・<日本>6月の景気先行き判断
- 10/07/06 ・6月の日銀短観
- 10/06/29 ・<米国>5月の新築住宅販売件数
- 10/06/22 ・<米国>5月の住宅着工件数
- 10/06/15 ・日米ともに景気刺激策が息切れの様子
- 10/06/08 ・<米国>雇用者増、予想下回り相場下落
- 10/06/02 ・<米国>5月の消費者信頼感指数
- 10/05/31 ・<米国>4月の新築住宅販売件数
- 10/05/26 ・中国の不動産バブルを研究
- 10/05/24 ・3月の第3次産業活動指数
- 10/05/18 ・4月のアメリカ小売売上高
- 10/05/17 ・4月の景気先行判断DI
- 10/05/11 ・ギリシャの財政問題(+日本の財政問題)
- 10/04/26 ・(米国)住宅減税、期限切れ前の駆け込み需要
- 10/04/19 ・アメリカ個人消費は堅調な伸び
- 10/04/12 ・どうもパッとしない日本の景気回復
- 10/04/05 ・本決算発表に向けて上昇相場形成か
- 10/03/29 ・冷え込むアメリカ住宅市場
- 10/03/22 ・日本経済、最悪期から脱出
- 10/03/15 ・海外ETFによる積立投資 第4回目の買い付け
- 10/03/08 ・アメリカの非製造業も回復傾向
- 10/03/02 ・薄型テレビ価格、オリンピック効果出ず
- 10/02/22 ・明るい兆しのアメリカ、暗い兆しの日本
- 10/02/08 ・トヨタリコール問題が米失業率を改善させる
- 10/02/01 ・12月のアメリカ住宅販売件数、大幅減少
- 10/01/26 ・長期投資ならアメリカ金融機関の規制も恐くない
- 10/01/18 ・2,3ヶ月先の景気調査発表
- 10/01/12 ・12月の米失業率:建設・製造業に底打ちの兆し
- 09/12/21 ・12月の日銀短観:回復ペース鈍化
- 09/12/14 ・現実味を帯びてきた景気2番底
- 09/12/07 ・11月の米失業率、ISM景況感指数
- 09/11/29 ・ドバイショックが起きても積み立てます
- 09/11/24 ・10月の米小売売上高
- 09/11/16 ・10月の景気ウォッチャー調査
- 09/11/09 ・10月米失業率10.2%へ悪化
- 09/11/02 ・9月の米新築住宅販売件数
- 09/10/26 ・8月の第3次産業活動指数、9月の貿易統計
- 09/10/18 ・9月消費者態度指数とエコポイント制度
- 09/10/13 ・停滞する日本と回復基調のアメリカ
- 09/10/05 ・2009年9月日銀短観
- 09/09/26 ・8月の新築・中古住宅販売件数
- 09/09/15 ・近づく新型インフルエンザの脅威
- 09/09/07 ・アメリカ失業率、再び大幅下落


