2009年1-3月期実質GDP成長率 発表
皆さん、おはようございます。『やさしい株のはじめ方』サポーターのひろと（自己紹介ページ）です。
最近ふと思ったことがあるんです。私は考え事をするときや事務作業をするとき、音楽をかけてする方が集中してできます。もちろん、逆に音楽がかかっていると集中できない人もいます。これはどうしてなんだろう？
…あくまで個人的な推測なんですが、これは音楽を“リズム（右脳型）”で捉えているか“言語（左脳型）”で捉えているかの違いではないのかな、と思いました。言語で捉えると脳がそれを理解しようとするため、思考が中断させられるのではないか？（ちなみに私は歌詞を完全に覚えている曲がひとつもありません、笑） …でも私は完全に「左脳型」だと思うんですけどね＾＾； みなさんはどちらのタイプでしょうか♪
■主要経済指標（前回から新たに発表）
（日本）実質GDP成長率-1-3月 5月20日発表
項目別に見ると、←前回の補足です
※寄与度＝（各項目の前期比増減÷前期GDP）×100
各項目の寄与度を合計すると、だいたい今回の成長率になります。
≪ひと言感想≫
「自動車などの輸出」と「企業の設備投資」の大幅な落ち込みが目立ちます。これらの輸出先は主に欧米なので、やはり欧米の景気が回復してこないと日本経済の浮上は考えにくいです。
（日本）消費者態度指数-4月・速報値 5月18日発表
消費者態度指数
「暮らし向き」「収入の増え方」「雇用環境」「耐久消費財（冷蔵庫など）の買い時判断」の6ヶ月先行きに対する判断に、「良くなる＋1点」「やや良くなる＋0.75点」「変わらない＋0.5点」「やや悪くなる＋0.25点」「悪くなる0点」の点数を与え、これらを基に値を計算しています。約5000世帯から調査。50が景気の転換点。
前月から3.5ポイント増。これで4ヶ月連続の改善。各項目別の前月比は「雇用環境＋5.0」「耐久消費財の買い時判断＋4.8」「暮らし向き＋2.7」「収入の増え方＋1.4」
≪ひと言感想≫
すべての項目で「（やや）悪くなる」が減って「変わらない」が増えての改善のようです。「雇用環境」は、3月の鉱工業生産指数の改善が影響したように思えます。「耐久消費財の買い時判断」は、定額給付金やエコポイント制度が大きく影響したように思えます。ただ、「良くなる」と答えた人はほとんど増えておらず、個人消費の本格的回復まではまだまだ時間がかかりそうですね。
（米国）住宅着工件数（4月） 5月19日発表
前月比-12.8％で過去最低の45.8万戸。ただし減少したのは集合住宅（マンションなど）で1戸建て住宅は2ヶ月連続でプラス。
≪ひと言感想≫
次回、「（米国）S&Pケース･シラー住宅価格指数」と一緒にコメントします♪
■主要経済ニュース（前回から新たに発表）
夏ボーナス、前年比20％減 5月21日発表
経団連（日本を代表する大企業の首脳陣会議）の一次集計より、大手企業の今年夏のボーナスが前年に比べて平均で20％減る。
≪ひと言感想≫
50年前に計測を始めてから2ケタ減は初めてで、しかも大手企業が20％減ですから中小企業はもっともっと厳しいです。定額給付金があったとしても、さすがに個人消費のいっそうの冷え込みは避けられないのではないでしょうか。
新型インフルエンザ、実は弱毒性 5月22日発表
5月中頃から神戸市・大阪市で相次ぎ感染者が発生し、多くの市民に恐怖を与えていた新型インフルエンザ。これまで政府が取っていた対策は「鳥インフルエンザ（致死率60％の強毒性）」を想定してのものだったのですが、実は今回の新型インフルエンザは普通の季節性インフルエンザと同程度のものだったようです。5月22日に正式に政府から「新対処方針」に基づく発表があり、TVでは連日CMの合間に麻生総理によるメッセージが流れています。
≪ひと言感想≫
期間としては1ヶ月にも満たなかたったのですが、飲食業をはじめとする関西地区のサービス業はかなりのダメージを受けてしまったように思えます。6月中頃に発表される「景気ウォッチャー調査」で実態がある程度把握できると思いますので、改めてご報告させていただきます。
エコポイント制度開始から1週間
エコポイント制度
CO2排出削減効果の高い家電（テレビ、冷蔵庫、エアコン）にエコポイント（1点1円相当）を付け、それらの商品を購入した人が、後でポイント相当分の商品やサービスを受け取れる仕組みのことです。10年3月末まで実施。エコポイント相当額は政府が負担。
開始から1週間、エコポイント対象家電の売上前年同期比が+50％を記録。
≪ひと言感想≫
エコポイント制度がスタートして最初の土曜日は全国的に雨模様だったせいか、名古屋近辺の大型家電店の来客数は伸びていなかったようなのですが、フタを開けてみたらなかなかの出だしではないでしょうか。
ただし、エコポイント制度が決まってからはかなりの「買い控え」があったようなので、この1週間の売上が伸びたからといって単純に数字が示すほどの経済効果があったと思うのは危険です。薄型TVがさらなる値下げ競争に突入したという情報も耳にするので、もしかしたら「買い控え」のせいでかなり在庫が増えてしまったのかもしれません。
■積立投資の実践
| 銘柄名 | 現在値 | 平均購入価格 | 数量 |
|---|---|---|---|
| TOK | 29.88$ | 30.33＄ | 100口 |
| EEM | 31.48$ | 32.60＄ | 100口 |
【購入計画】
投資金額比率⇒TOK：EEM＝2：1
（TOK）先進国ETF…半年毎に約30万円（3000＄）分購入
（EEM）新興国ETF…１年毎に約30万円（3000＄）分購入
※10年以上の投資をするなら、15万円分購入でも既存の「国際分散型インデックス投資信託」よりだいぶお得になると思います
第１回買付報告(5/20) 「マネックス証券 残高画面」
（画像をクリックすると拡大します）
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ETF購入に“おすすめ”はマネックス証券
| 社名 | 片道売買手数料 | |
| 1000株まで | 1000株以上 | |
| マネックス証券 | ◎2520円※ （25.2ドル） |
|
| SBI証券 | 2625円※ （26.25ドル） |
2625円＋1000株 以上の株数×2.1円※ |
| 楽天証券 | 3150円※ （31.5ドル） |
3150円＋1000株 以上の株数×2.1円※ |
ETF売買手数料が一律25.2ドル（2,500円）と業界最安の上、新規に口座開設をされた方は「6月30日まで1日50万円以下の売買代金が無料」だからです♪
「手数料が変わらない」ということは、購入金額が大きければ大きいほど“相対的に手数料が下がる”ということです。たとえば、購入金額3万円なら手数料率は8.3％になりますが、15万円なら1.7％、30万円なら1％まで減ることになります。
ですので、ETFを購入する場合は「1月に1度よりも、一定期間隔で出来るだけ一度に多く購入する」方法が適しているのです。
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■□■□■□■ 世界経済の流れ ■□■□■□■
※記事内容はすべて繋がっていますので、順番にご覧いただく方がより理解が深まるかと思います。
1.米国住宅バブル崩壊の流れ
2.米国の個人消費が復活のカギ
3.3月からの大幅な株価上昇の原因
4.米・日・中の景気対策の有効性
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記事作成にあたり、ファイナンシャルプランナーの前田さんにご協力をいただいております（前田さんの紹介ページです）。
